必要性高まる一方で

　看護師や保健師などの専門職が、あらゆる在宅患者の自立支援を行う「訪問看護」。介護保険制度スタート以降、身体介護と家事援助を主な仕事とするホームヘルパーの需要はうなぎ上りだが、医療的視点から利用者を支える「訪問看護ステーション」は認知度が低く、利用率の伸び悩みを見せている。今から10年前、在宅患者を支援しようと県内の看護師が立ち上げた「山口県訪問看護ステーション協議会」（原田典子会長）では、さらなる質の向上と普及を目指し、あす６日の創立記念行事を一般に広く公開する。

　「もともと介護は看護の一部。同じ体をふくにしても、病気の状態や体調を判断し、的確なケアができるのが訪問看護の良さ。医師の指示に基づき、たんの吸引など医療的援助を行うこともある。また、入院中はおとなしかった人が、家に帰るとわがままになることがある。患者の自然な姿と向き合い、体の状態や気持ちを肌で感じながら、治療優先の病棟では味わえない療養生活を提供できるのも、この仕事ならでは」と、自ら訪問看護の世界に飛び込み、在宅患者の立場に立ったサービスに努める看護師の原田会長。今年７月１日には、防府市国衙に県内で初めての個人事業所を開設し、リハビリ専門職と連携しながら、24時間３６５日態勢での在宅ケアを行っている。“営業半分、ボランティア半分”の経営。「困っている」と聞けば、利用者の元へすぐさま向かう。「重労働だし、力量や質が問われる仕事。それでも、利用者や家族と泣いたり、笑ったり、何が本人や家族にとって一番幸せかを一緒に考えながら療養をサポートできるこの仕事に、大きなやりがいと喜びを感じる」
　病院から地域へと移行しつつある療養や介護。自宅で医療的ケアを必要とする人は年々増えている。ところが、在宅サービスの現場では訪問看護とホームヘルパー、医療保険と介護保険の線引きが、まだまだ利用者に理解されていない。訪問看護は、要介護認定者でも非該当者であっても、かかりつけ医の指示書があれば介護保険または医療保険でサービスが受けられる。対象も０歳から。疾病を抱えている場合、専門の知識と技術を持った訪問看護は大きな安心を得られる。ただし、医療保険での利用者負担（１割）は、１時間あたり８９０円、介護保険では８３０円と、ヘルパーの身体介護に対して約２倍。原田会長は「個々の状況に合った在宅サービスを選び、うまく利用して欲しい」と話している。
　県内に開設されている訪問看護ステーションは、８支部78事業所。問い合わせは、原田訪問看護センター内同協議会（TEL0835-25-4774）へ。